米国の関税政策が、日本の自動車産業を揺さぶっている。2025年9月の日米両政府の合意により、日本製自動車にかかる関税率は27.5％から15％に下がったが、自動車業界関係者には、「いつ税率が上げられるか分からない」という不透明感が漂う。そんな中で、サプライヤーに関税のしわ寄せがいって、経営を不安定化させているとしたら由々しき事態だ。ダイヤモンド編集部は自動車業界アンケートで、部品メーカー関係者に「トランプ関税を巡り、サプライヤーに不利益を与えた会社のうち最も悪質と思われる会社」を挙げてもらい、ランキングを作成した。本稿では、サプライヤーの生の声を基に、関税のインパクトを明らかにする。